水中ドローンとは?
水中ドローンは海や川、プールなどに潜って作業ができる小型無人機です。岸壁や船舶から操作をします。用途もドローン同様に、撮影や点検調査を行うなど幅広い業種での活用が見込めます(施設点検、漁業、養殖業、造船業、観光業、海洋土木業など)
水中ドローンでできること
水中ドローンを使うことで、簡単に水中撮影を行うことができます。
ダイバーが潜りづらい、危険が伴うところなどでの代替や併用を行うことで、安全基準の引き上げ、事故のリスク軽減、相対的なコストと時間を削減。
連続撮影は1時間程度、陸上でリアルタイムの映像確認もできます。
特に下記のような用途には水中ドローンの活用が最適です。
- 水中構造物点検
- 水中の網や柵などの点検調査
- 養殖物などの生育状況調査
- 海域(水域)調査
- 海底調査
- 船底(船台)調査
- 造船所での点検撮影、品質確認
- 船の修理時の記録撮影(ビフォー・アフター)
- プロモーション撮影
- 水質調査
- 岸壁点検
- ダイバー作業の見守りやバックアップ(夜間ライティングなど)
- 基地、プラントなどの取水口点検や配管内確認
水中ドローンを使用するメリット
これまでダイバーが潜って行っていた作業を、業務内容に応じて水中ドローンへ代替することによって業務効率化や品質の向上につながります。
- コストカット
- 人命のリスクが少ない
- 確認作業範囲の拡大
- 常時撮影可能
- 映像のブレが少ない
時短で低コスト!容易に水中の調査が可能
潜水作業が必要になったらダイバーを手配しなければいけませんが、そもそもダイバーに依頼できないという可能性も考えられます。
緊急時にはこうしたロスが大きな損失につながりかねません。
ダイバーが手配できる前に「現状の確認」を進めておくことも重要です。
その後の対応もスムーズに行うことができると考えます。
入念な点検作業が可能
広範囲の水域調査の場合、まずは水中ドローンを使って全体の事前調査を進め、お客様が内容を精査して更なる調査や工事が必要と判断した箇所をダイバーが作業するという流れで業務の効率化が図れます。ダイバーは潜水時間に制限があるため、潜水できる時間を効率的に使用することができます。水中ドローンは潜水時間に制限がないため、水中ドローンで入念に事前調査を行い、ダイバーが直接確認や事後調査を行うというお互いの特性を活かした体制を敷くことで、点検作業の精度向上にもつながります。
利用用途が豊富
前段での紹介の通り、水中ドローンは利用用途が豊富です。調査だけでなく、ドローンと併用したプロモーション映像の撮影など、お客様のご要望に沿った幅広い活用をすることが可能です。水中ドローンで撮影した映像を加えれば、より訴求力が高い、美しいプロモーションビデオを作れます。水というハンデに阻まれて今までできなかったようなことも、水中ドローンなら実現可能です。
水中ドローンを使った活用事例
水中ドローンを活用することで、コストダウンや効率化、品質向上を実現された事例を業種別にご紹介します。
A水産(養殖業)
これまで、船底確認や網の損傷状況確認などは都度ダイビングができる従業員に依頼して行っていました。
すぐに作業できないこともあったし、潜れる時間も限られているため1日で作業が終わらないこともありました。
水中ドローンを活用することで、いつでも手軽に潜水が必要な作業が行えるようになったので助かっています。
今まで潜水作業を依頼していた従業員を他の業務に従事させることで、業務効率もアップしました。
牡蠣の生育状況の確認や海中ゴミの確認などできる作業の幅も拡がり、品質向上にもつながっています。
B観光(観光業)
沖縄で観光事業を展開しています。ダイビングツアーのプロモーションビデオを新しく撮影するにあたって水中ドローンを活用しました。
今までダイバーさんに依頼していたのですが、どうしても潜れる時間が決まっているため撮り直しなどができなかったことが課題でした。
水中ドローンなら時間的な制限がないので、納得いくまで撮影を行うことができます。
手ブレも少なく、いろんなアングルで撮影ができるので、映像のクオリティーもアップしました。
沖縄の海の美しさが伝わる映像が完成し、お客さまからも好評です。
ツアーの問い合わせ件数も増加しました。
水中ドローンの未来
水中ドローンがあれば、時間の制約なく潜水作業を行うことや深深度潜水が可能となります(40m以上の潜水)。
現状では、静止画/動画撮影/スキャン(点群)などが主な使用用途ですが、今後発展していけば人では入れないような狭所や、人がおこなっている作業を代替していくことも可能だと思います。水に関わるありとあらゆる業種に応用できる可能性があります。
人命のリスクがなく、安全でコストダウンや業務効率化が実現できる水中ドローンはこれからどんどん普及していくでしょう。
貴社が抱えられている問題を解決するためのご提案もさせていただきますので、どうぞお気軽に弊社までお問い合わせ下さい。
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